「復職したけれど、1カ月もたたないうちに再びつらくなった」

「会社に配慮してもらったのに、すぐ退職するのは申し訳ない」

「復職後すぐに辞めたら、転職で不利になるのではないか」

休職から復職したものの、職場や仕事にうまく適応できず、退職を考える人は少なくありません。

結論からいうと、復職後1カ月や復職直後であっても、退職することは可能です。復職後に一定期間働かなければ退職できないという共通ルールはありません。

ただし、再び体調が悪化している場合は、すぐに退職だけを選ぶのではなく、主治医や会社へ相談したうえで、再休職や業務調整も含めて検討することが大切です。

また、退職後も療養が必要な人と、すぐに転職活動ができる人では、利用できる制度や次の行動が異なります。

この記事では、復職後すぐに退職したいときの判断基準、会社への伝え方、退職後の手続き、転職活動の進め方を解説します。

復職後1カ月でも退職はできる

復職してから1カ月しか経過していなくても、退職を申し出ることはできます。

正社員など期間の定めがない雇用契約では、法律上、原則として退職の申し入れから2週間が経過すると雇用契約が終了します。ただし、就業規則に退職の申し出期限が定められていることが多いため、まずは社内規定を確認しましょう。
⇒厚生労働省「退職、解雇、雇止めなど」

契約社員など期間の定めがある雇用契約では、契約途中の退職に制約がある場合があります。雇用契約書を確認し、会社と相談してください。

復職後すぐ辞めるのは非常識？

復職のために業務量や勤務時間を調整してもらった場合、「会社に迷惑をかける」「恩を仇で返すことになる」と感じるかもしれません。

しかし、復職してみなければ、実際に勤務を続けられるか判断できないこともあります。

復職前には問題ないと思っていても、次のような状況が初めてわかることがあります。

• 通勤だけで強い疲労を感じる
• 勤務時間中に症状が再び現れる
• 業務量が想定より多い
• 休職前と職場環境が変わっていない
• 人間関係や上司との関係がストレスになる
• 周囲の視線や罪悪感で落ち着かない
• 生活リズムと勤務時間が合わない
• 配慮の内容が実際の業務に反映されていない

復職後すぐに退職することだけで、無責任と決まるわけではありません。

ただし、無断欠勤したまま連絡を絶つのではなく、体調や勤務状況を会社へ伝え、必要な手続きを行うことが大切です。

まずは「退職・再休職・勤務継続」を比較する

復職後に辞めたいと感じたときは、「続けるか辞めるか」の二択にしないことが重要です。

業務調整を受けながら勤務を続ける方法や、再休職して体調を整える方法もあります。

どの選択が適切かは、体調、職場環境、会社の制度、経済状況によって異なります。

特に心身の不調が再び現れている場合は、一人で判断せず、主治医や産業医へ相談しましょう。厚生労働省も、心の健康問題からの職場復帰について、労働者・主治医・産業保健スタッフ・会社が連携する段階的な支援を案内しています。厚生労働省「職場復帰支援の手引き」

復職後に退職を検討した方がよいサイン

復職直後は、疲れや緊張が出やすい時期です。数日疲れたからといって、すぐ退職しなければならないわけではありません。

一方、次の状態が続いている場合は、勤務を続ける前提だけで考えず、医療機関や会社へ相談することが大切です。

最後のような切迫した状態がある場合は、出勤や退職手続きよりも安全の確保を優先し、身近な人、医療機関、地域の相談窓口などへ助けを求めてください。

この記事は一般的な情報を提供するものであり、個別の診断や治療方針を示すものではありません。

復職後すぐに退職するメリット・デメリット

退職には、職場から離れられるという面だけでなく、収入や社会保険を失う面もあります。

勢いだけで退職届を提出せず、メリットとデメリットを整理しましょう。

退職後の生活費が不安な場合は、毎月必要な金額と手元の資金を確認します。傷病手当金や失業給付を見込む場合も、支給条件や申請時期を事前に確認しましょう。

復職後に退職する前の6つの準備

復職後の退職を円満に進めるには、体調を優先しながら手続きと生活の準備を進める必要があります。

1.主治医や産業医へ相談する

体調が再び悪化している場合は、退職届を出す前に主治医へ相談しましょう。

確認したいのは、単に「退職すべきか」だけではありません。

• 現在も勤務を続けられる状態か
• 業務量や勤務時間の調整で改善する可能性があるか
• 再休職が必要か
• 退職後すぐに転職活動ができる状態か
• 療養を優先すべき期間はどの程度か

会社に産業医がいる場合は、主治医の意見を踏まえて、業務上の配慮について相談できます。

2.就業規則と休職制度を確認する

次の項目を確認しましょう。

• 退職の申し出期限
• 退職願・退職届の提出方法
• 再休職できる条件
• 休職期間の残り
• 有給休暇の残日数
• 貸与品の返却方法
• 退職金の条件
• 傷病手当金の会社記入手続き

休職可能期間が残っているなら、すぐ退職せず、再休職して今後を考える選択肢もあります。

3.退職後すぐ働ける状態か整理する

退職後の制度を考えるうえで、「すぐ働けるか」は重要な違いです。

失業給付は、就職する意思と能力があり、求職活動を行っていることが前提です。現在働けない状態なら、傷病手当金や失業給付の受給期間延長を確認します。

4.生活費と制度を確認する

退職すると給与の支給が終わります。少なくとも次の費用を確認しましょう。

• 家賃
• 食費
• 水道光熱費
• 通信費
• 医療費
• 健康保険料
• 年金保険料
• 住民税
• ローンや奨学金の返済

給付金は申請してすぐ振り込まれるとは限りません。支給までの生活費も確保しておく必要があります。

5.退職希望日と有給休暇を整理する

退職日と最終出勤日は同じとは限りません。

有給休暇が残っている場合は、引き継ぎを終えた後に有給休暇へ入り、退職日まで出勤しない日程を組める可能性があります。

ただし、体調が悪い中で無理に引き継ぎを詰め込むと、症状が悪化する可能性があります。対応できる範囲を会社へ伝えましょう。

6.引き継ぎ方法を準備する

復職して間もない場合、担当業務が限定されていて、引き継ぐ内容が多くないこともあります。

次の項目を簡潔にまとめましょう。

完璧な資料を作ることより、後任者が業務を再開できる情報を残すことが大切です。

復職後に退職したいときの伝え方

退職の申し出は、直属の上司へ伝えるのが基本です。

体調面の事情があり、対面で話すのが難しい場合は、人事へ相談し、オンライン面談や電話など負担の少ない方法を依頼しましょう。

上司へ直接伝える例文

復職にあたり、業務内容や勤務時間をご調整いただき、ありがとうございました。

復職後、勤務を続けられるよう努めてきましたが、現在の体調と今後の働き方を主治医とも相談した結果、退職を希望しております。

ご配慮いただいた中で、このような申し出となり申し訳ございません。可能な範囲で必要な引き継ぎを行いたいと考えています。退職日についてご相談させていただけないでしょうか。

退職理由を詳しく話したくない場合

復職後の勤務を通じて今後の働き方を改めて検討した結果、一身上の都合により退職を希望しております。

詳細についてお伝えすることが難しく恐縮ですが、退職日と必要な手続きについてご相談させてください。

病名や治療内容を、必要以上に詳しく説明する必要はありません。

ただし、出勤や引き継ぎが難しい場合は、会社が対応を判断できる範囲で現在の状態を伝えましょう。

退職を伝えるメール例文

件名：今後の勤務に関するご相談

〇〇部長

お疲れさまです。〇〇です。

今後の勤務についてご相談したいことがあり、ご連絡いたしました。

復職後、業務を続けられるよう努めてきましたが、現在の体調と今後の働き方を検討した結果、退職を希望しております。

復職にあたりご配慮いただいた中で、このような申し出となり申し訳ございません。

退職希望日や引き継ぎについて、直接ご相談するお時間をいただけますでしょうか。

お忙しいところ恐れ入りますが、よろしくお願いいたします。

メールだけで退職手続きを完了させるのではなく、まず面談を依頼する文面として使用します。

「せっかく復職させたのに」と言われた場合

会社から引き止められたり、「復職したばかりなのに無責任だ」と言われたりする可能性もあります。

その場合は、感情的に反論せず、退職の意思と対応できる範囲を繰り返し伝えましょう。

ご配慮いただいたことには、本当に感謝しております。自分なりに勤務継続を試みましたが、現在の状態では続けることが難しいと判断しました。退職の意思は変わりません。可能な範囲で引き継ぎと必要な手続きを進めます。

退職理由を何度も詳しく説明したり、会社を納得させるまで議論したりする必要はありません。

退職を認めない、退職届を受け取らない、強い言葉で責められるなどのトラブルがある場合は、やり取りを記録し、労働局や専門家へ相談しましょう。

復職後に退職する場合の傷病手当金

傷病手当金は、業務外の病気やけがにより働けず、給与を受けられない場合などに支給される健康保険の制度です。

復職後に再び働けない状態になった場合でも、同じ病気やけがであれば、最初の支給開始日から通算1年6カ月の範囲内で支給対象になる可能性があります。厚生労働省「こころの耳」

退職後も継続して傷病手当金を受けるためには、複数の条件があります。

特に注意したいのが退職日の扱いです。協会けんぽは、退職日に出勤した場合、資格喪失後の継続給付を受ける条件を満たさないと案内しています。協会けんぽ「病気やケガで会社を休んだとき」

復職後に退職する場合は、復職期間、再び休み始めた日、退職日の出勤状況によって判断が変わる可能性があります。退職日を決める前に、加入している健康保険へ必ず確認してください。

傷病手当金と失業給付の違い

傷病手当金と失業給付は、前提となる状態が異なります。

傷病手当金と失業給付は、同じ期間について両方を受け取る制度ではありません。

退職後も療養が必要な場合は、傷病手当金の継続給付と、失業給付の受給期間延長を確認しましょう。

病気やけがで30日以上働けない場合、失業給付の受給期間を延長できることがあります。厚生労働省の「こころの耳」では、延長できる期間は最大3年間と案内されています。
⇒こころの耳「メンタルヘルス不調で休職中の社員が退職する場合」

制度の対象になるかは個別の状況によって異なるため、健康保険とハローワークの両方へ確認してください。

復職後の退職で必要になる手続き

復職後の退職でも、通常の退職と基本的な手続きは同じです。

体調面から会社へ行くことが難しい場合は、郵送で対応できる手続きや貸与品返却方法を人事へ確認しましょう。

復職後の退職は転職活動で不利になる？

復職後すぐに退職した事実だけで、次の転職が決まらないわけではありません。

採用担当者が確認したいのは、主に次の点です。

• 退職理由を他責だけにせず説明できるか
• 現在は働ける状態なのか
• 同じ理由で早期離職する可能性がないか
• 次の職場選びで何を改善したのか
• 希望する働き方が明確になっているか

体調に関する情報をどこまで伝えるかは、職務遂行に必要な配慮の有無などを踏まえて判断します。病名や治療歴を必要以上に詳しく話すのではなく、現在の状態と次の職場選びを説明できるようにしましょう。

面接での退職理由例

前職では休職後に復職しましたが、実際に勤務を再開する中で、当時の業務環境では安定して働き続けることが難しいと判断し、退職しました。

その後は生活リズムと体調を整え、現在は継続して働ける状態です。今回の転職では、業務内容と教育体制を事前に確認し、長期的に経験を積める環境を選びたいと考えています。

仕事内容のミスマッチが主な理由なら、次のように伝えられます。

復職後に改めて業務へ取り組む中で、自分の適性と担当業務に大きな違いがあると判断し、退職しました。現在は、自分の強みを生かせる〇〇職を中心に検討しています。

「人間関係が最悪だった」「会社が何もしてくれなかった」といった批判だけで終わらせず、次の職場で改善したい条件まで伝えるのがポイントです。

ツナグバ式｜次の職場で同じ状態を繰り返さない整理方法

復職後に退職する場合、求人を探す前に「何が負担だったのか」を分解することが大切です。

「今の会社が合わなかった」だけでは、次の職場でも同じ状況になる可能性があります。

この振り返りを、次の3種類に分けます。

ツナグバでは、単に「未経験歓迎」の求人を紹介するだけでなく、これまで負担になった環境や今後の希望を整理し、長く働ける職場を一緒に検討します。

ただし、現在も療養が必要な場合は、転職活動を急がず、まず主治医の判断を優先してください。

復職後に退職する場合のチェックリスト

退職を申し出る前に、次の項目を確認しましょう。

復職後の退職に関するよくある質問

まとめ

復職後1カ月や復職直後であっても、退職することは可能です。

「会社に配慮してもらったから」「周囲に申し訳ないから」という理由だけで、心身の不調を我慢し続ける必要はありません。

一方、復職直後は疲労や緊張が出やすいため、退職だけを急いで決めず、次の選択肢を比較しましょう。

• 業務量や勤務時間を調整して働く
• 配置転換を相談する
• 再休職して療養する
• 現在の職場を退職する

退職する場合は、就業規則、生活費、傷病手当金、失業給付、健康保険、年金などを事前に確認することが大切です。

そして、次の転職では「どの会社なら採用されるか」だけでなく、「どのような環境なら無理なく働き続けられるか」を整理しましょう。