いまの会社に不満があるものの、具体的に何が問題なのか、どう対処すれば改善できるのかが分からず、モヤモヤしている方も多いのではないでしょうか？

この記事は、仕事や会社に対して抱く不満の正体と、今後どう行動していくべきかの道しるべになる記事です。
転職活動を始めるべきかどうかの基準についても解説しているので、お悩みの方はぜひ最後までお読みください。

現在の仕事の不満ランキングTOP5

(株)ツナグバが2024年6月25日から26日にかけて、インターネットを通じて行った「20代転職白書 byツナグバ」を用いてご説明します。

この調査には301名(男性：102名、女性：199名)が参加し、20代の転職動機や現在の職場での現状や不満点についてのデータを収集しました。

1位：働き方（勤務時間、勤務場所、休日など）が合わない（23.6％）

最も多くの人が不満を持っていたのが働き方に関する不満。
具体的には勤務時間や勤務場所、休日休暇といった項目があがっています。

過剰な残業や休めない環境は心身に悪影響を及ぼす可能性がありますので、早急に対策が必要と言えるでしょう。

また、完全週休2日制でない仕事の場合、ゴールデンウィークやお盆休み、年末年始といった長期連休に友人や家族と一緒に時間を過ごせなくなることが一般的です。
事実、弊社への転職相談でも「土日に休める会社に転職したい。」というお声は多く寄せられています。

特に20代はワークライフバランスを重要視する傾向が強いと言われていますので、この結果に共感を得る若い方も多いのではないでしょうか？

2位：給料の不満（22.9％）

次に多かったのが「給料が低い」という不満。
実に男性の4割以上が給料や雇用形態の不満から転職を決意するデータも出ています。

収入の低さは労働意欲の低下だけでなく、日々の生活や将来設計にも影響を与えます。

昨今、家賃や物価が上がっています。
金銭的な不満を抱える方が増えているのは、納得の結果といえるでしょう。

初任給が上がっているという嬉しいニュースも耳にしますが、業界や業種によっては低賃金のままであるのが現実です。

人によって満足のいく金額には差がありますので、自分がいくら欲しいのかを考えてみることも大切でしょう。

3位：人間関係の不満（20.3％）

職場の人間関係や雰囲気の悪さも、会社の不満も代表例です。

職場での人間関係はストレスやトラブルの原因となるだけでなく、コミュニケーションの取りづらさにも繋がります。

中にはパワハラ・セクハラ・アルハラといった”ハラスメント”が横行している職場も。
ハラスメントは一見仕事とは無関係に思えつつも、仕事をしていく中で大きな支障となる事案です。
女性の回答割合が高くなっていることにも少なからず関連性があるとみています。

昨今、部下に対して厳しく指導する会社は減ったと言われていますが、中にはまだまだ昔ながらの上下関係が強く残っている会社も存在します。

通常、会社の仕事は組織で行われるため、人間関係や職場の雰囲気は、働きやすさを左右する重要な要素です。

4位：待遇や雇用形態の不満（福利厚生、退職金、派遣、業務委託など）（18.9％）

福利厚生には法定福利厚生と法定外福利厚生があります。
ざっくりいうと法律で義務付けられているものと、企業が任意で提供しているものの2種類があるということです。

法定福利厚生（法律で義務付けられているもの）

• 健康保険・介護保険（会社が半額負担）
• 厚生年金保険（会社が半額負担）
• 雇用保険（会社が費用を負担）
• 労災保険（会社が全額負担）
• 子ども・子育て拠出金（会社が全額負担）

法定外福利厚生（企業が任意で提供しているもの）

• 住宅関連: 家賃補助、住宅手当、社宅・社員寮の提供。
• 食事関連: 社員食堂、食事補助、オフィスコンビニ。
• 健康・医療: 人間ドック費用補助、フィットネスジム利用補助。
• 育児・介護: 育児・介護休業、時短勤務、病児保育補助。
• 自己啓発・スキルアップ: 資格取得支援、セミナー参加補助、書籍購入補助。
• 休暇・リフレッシュ: リフレッシュ休暇、誕生日休暇、長期休暇制度。
• 財産形成: 財形貯蓄制度、従業員持株会。
• その他: 通勤手当（交通費）、社員旅行、部活動・サークル活動支援、レジャー施設割引など。

一般的に法定外福利厚生が厚い企業ほど「福利厚生の良い企業」として扱われます。
中でも住宅補助は都市圏に住む20代にとって非常にメリットのある制度です。
給料から税金や社会保障費、生活費を引いた可処分所得が多くなるため、金銭的な不満を解消することに寄与します。

また、雇用形態による不満の声もあがりました。

非正規社員(派遣社員など)で昇給やボーナスがなかったり、業務委託で思うように稼げなかったりと、正社員との待遇の差が浮き彫りになるケースもあります。

実際に年収や福利厚生、キャリア形成に大きな差がつくケースもあるため、正社員での就職を目指したいという相談者さんも多くいらっしゃいます。

(株)ツナグバでは、派遣社員やフリーターから正社員になりたい方のサポートも親身に行っています。
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5位：仕事内容が合わない（15.3％）

仕事内容そのものに悩みを持つ方が多くいる結果に。

特に一昔前の就活では、文系・大卒の総合職は営業職で採用されることが一般的でした。
「人前で話すのが苦手」「ノルマがきつい」と感じる方は、自分に営業職は向いていないのではないかとネガティブに捉えてしまいがちです。

他にも「パソコンが苦手なのにSE職に就いてしまった。」「興味のない業界に入ってしまった。」と、実際に会社に入ってみて自分の選択に疑問を持ってしまったという方も多くいらっしゃいます。

※営業職やSE職は、AI時代にも求められ続ける価値の高い仕事です。今は向いていないと感じていても、もう少し経験を積むことで、仕事の面白さや自分に合った活躍の仕方が見えてくることもあります。

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皆が転職を決意したきっかけは？

同調査(「20代転職白書 byツナグバ」)の回答結果を用いてご説明します。

給料・人間関係・業務内容が80.8％を占める

先ほどあげた2位、3位、5位の不満が理由で退職に踏み切った人だけで8割にのぼります。
「転職の最大の動機は、今の会社への不満である」ということを如実に物語っていますね。

では残り2割がどういう理由だったのかも、合わせてみていきましょう。

生活環境の変化（結婚、引越しなど）（13.6％）

特に女性の回答者が多かったのが生活環境の変化による転職。
男性が2.94％なのに対して、女性は19.1％と大きな差が開いていますね。

多い理由は結婚や引っ越しといったライフイベントによるもの。
出産を機に退社する「寿退社」という言葉もあるくらいなので、男性に比べてライフイベントが多くなりがちな女性特有の理由と言えるかもしれません。

会社の将来性が不安（5.6％）

AIの発達や為替不安から、企業が大きなダメージを被るケースが見られます。
特にAIに代替されやすいと言われている分野では、今後大きな転換点を迎えることになるかもしれません。

こういった大きな市場環境の変化から、今の会社がこの先本当に大丈夫なのか不安に思うのも無理はないでしょう。

今や大企業でも早期退職やリストラをするといわれている時代です。
このとき、我々ビジネスパーソン一人一人が、自らのキャリアに真剣に向き合うことが求められています。

転職活動するべきかの判断基準

次に、転職活動をすべきか否かの判断基準について、その一例を紹介していこうと思います。

転職活動をした方が良い事例

転職活動をした方が良い事例を2つほど紹介します。

ブラック企業に勤めている

「ブラック企業」はよく耳にする言葉ですが、どういった企業を指すのかについて、法的な定義はありません。
ただし一般的には「従業員を違法または劣悪な労働条件で酷使する企業」「客をまともに扱わない企業」などのことを指します。
よく見られる特徴として、過重労働・各種ハラスメントの横行・違法なサービス残業(長時間労働)・達成の不可能なノルマ(「ノルマの達成」に対する報酬の不支給)・賃金未払などがあげられます。

特に心配となるのは、体調への影響です、
その中でも直接的に害を与えてしまうのは、過重労働でしょう。

月間実労働時間数等	一般労働者	パートタイム労働者
総実労働時間	162.1 時間	78.8 時間
所定内労働時間	148.9 時間	76.8 時間
所定外労働時間(残業時間)	13.2 時間	2.0 時間
出勤日数	19.5 日	13,9 日

（出典：厚生労働省「毎月勤労統計調査　令和３年分結果速報」）

厚生労働省の調査によると、一般労働者の月間所定外労働時間(残業時間)は平均で13.2時間です。
出勤日1日あたりで計算すると、所定内労働が約7.6時間、残業時間が約40分ということになります。

パーソルキャリアの調査では月間平均残業時間は20.6時間です。
出勤日1日あたりで計算すると、約60分ということになります。

ただし、これはあくまで申請された残業時間です。
「勤怠システムが存在しない」「タイムカード上退勤になった後も仕事をしている」というケースもあるので、実際の残業時間はより多いものであると考えられます。

ブラック企業の条件にもある「違法な労働時間」に該当する残業時間は、月間45時間を超えるケースです。
そもそも、残業をさせるには労使間で「時間外・休日労働に関する協定届（通称「36協定」「サブロク協定」）」を締結し、所轄労働基準監督署に届出をしなければなりません。
この協定がない場合、1日8時間以上および週40時間以上の労働は認められません。

また、時間外・休日労働に関する協定届が出されていたとしても、残業時間の上限は、原則として「月間45時間、年間360時間」と労働基準法で定められています。
突発的なアクシデントなど特別な理由があれば、例外として月100時間未満・年間720時間以内までは残業や休日労働時間の上限を引き上げることができますが、これが認められているのは年間6回までです。

つまり、月間45時間以上の残業が常態化している場合、その企業はブラック企業に該当する可能性が高いと言えます。

特に過労死ラインと言われる「月間100時間超、または2～6か月平均で月間80時間超の残業」をしている場合は、身体に深刻な影響を与える可能性がありますので、転職活動を考えることが必要です。

将来のキャリアに繋がらない

人生100年時代と言われる昨今、以前にも増してキャリア形成の重要度が高まっています。

「今の仕事のままでは将来が不安」と考える方も多いことでしょう。

「理想のキャリアに繋がらない」「ITによって将来仕事がなくなるかもしれない」という方は、転職活動を考えても良いかもしれません。

転職活動をしない方が良い事例

転職活動をしない方が良い事例を4つほど紹介します。

辞めたい明確な理由がない

避けてほしいのが「なんとく辞めたい」「一時的な感情で辞めたくなっているだけ」といったパターン。

なぜ今の会社から転職するのか。
その基準がないと、転職先選びの基準もあいまいになってしまいがちです。

転職後に「なぜ前の会社を辞めてしまったんだろう」と後悔することも考えられるので、理由もなく転職することはおすすめしません。

給料だけを理由にしている

続いて避けたいのが「給料だけを見て転職する」パターン。

確かに給料は仕事の不満ランキング第2位にランクインするなど、重要な要素であることは間違いありません。

しかし、見てほしいのは以下のようなケース。

• 「給料は上がったがサービス残業時間が増え、時給換算で見ると減った。」
• 「前の仕事の方が、給料は低いがやりがいや楽しさがあった。」
• 「転職先は成果主義の会社で、ベースの給料や福利厚生は悪い会社だった。」
• 「人間関係が非常に悪かった。」

といった声もあり、給料だけを見て転職をすると後悔するパターンが存在します。

転職するときには必ず、待遇や労働条件をしっかり確認したうえで選考に選考に進みましょう。

現段階では転職先が限られる

特に入社して1年未満の場合は経験、スキルともにまだ成熟していないケースが多いでしょう。
第二新卒枠や未経験枠で転職することもできますが、そうでない中途採用の場合は、転職活動自体が難航することも考えられます。

「前の会社よりも条件の悪いところに転職してしまった」というケースもありますので、現段階で転職先が限られる場合には、注意した方が良いと考えられます。

株式会社ツナグバでは、20代の未経験者に特化した転職支援サービスを行っています。
第二新卒の方やフリーターの方の転職支援実績も豊富にありますので、ふるってご相談ください。

努力・改善をしていない

会社にいるうちは隣の芝は青く見えがちです。
しかし、努力して成果が出せるようになったり、経験値の蓄積によって慣れていったり、改善を行うことで理想の会社・業務環境に近づいていったりするケースも考えられます。

まずは今の会社で努力・改善活動を行い、転職しなくても良い環境にしていくことが第一選択となるでしょう。

さっそく転職活動を始める方はSTEP.2へ！

ここまで読んでいただき、「転職活動を始めたい」と考えた方は、次の下のリンクからSTEP.2へとお進みください。

【転職活動のSTEP.2】の記事を読む。

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